（公財）日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所は12月2日、企業のメンタルヘルスの取組みに関するアンケート調査結果を公表した。組織の働き方などの改善状況と「心の病」の増減傾向では、「健康経営」「ハラスメント」「場所に縛られない働き方改革」について「効果があがっている」と答えた企業の割合が2019年の前回調査から大幅に増加。
それぞれ8.9ポイント、12.5ポイント、29.1ポイントと大きく伸びており、働く人々の環境を良くしようとする活動が一定の成果につながっていると感じていることが分かった。
「心の病」が減少傾向にある企業ほど、取組みに効果があったとする回答割合が高く、特にリモートワークなど「場所に縛られない働き方改革」でその傾向が顕著だった。
10回目となる今回の調査は、コロナ禍によって働き方が見直されるなか、企業による従業員のメンタルヘルスの現状とコロナ禍による影響と、生産性向上や職場活性化などストレスチェック制度のポジティブな活用について確認している。調査はアンケート形式で、企業144社の人事担当が回答した。
リモートワークなどの「場所に縛られない働き方改革」が企業のメンタルヘルス対策として功を奏していることを示しています。
一方で別の調査によれば、リモートワークにより疎外感を感じている労働者も一定数いるとの報告もありますので、中長期的にその（リモートワーク等）功罪を検証していく必要がありそうです。
